我が国のアレルギー研究における患者・市民参画の実態を初めて体系化

がん・難病との比較をもとに、必要な支援策を明らかにし、国連総会併催科学サミットで国際的に提言

慶應義塾大学医学部皮膚科学教室／慶應義塾大学病院アレルギーセンターの足立剛也専任講師 (京都府立医科大学兼任) 、東京大学医科学研究所附属ヒトゲノム解析センター公共政策研究分野の渡部沙織特任研究員、武藤香織教授、国立成育医療研究センター免疫アレルギー・感染研究部の森田英明部長らの研究グループは、我が国のアレルギー研究における患者・市民参画 (Patient and Public Involvement and Engagement: PPIE) の実態を、がん・難病領域との比較を通じて初めて体系的に明らかにしました。

全国の研究者および患者団体を対象に行ったアンケート調査により、アレルギー領域の患者団体は研究者との連携や参画の必要性を強く認識している一方、研究者側では認識や体制整備が十分でないことが示されました。さらに、PPIE を推進する上で、教育研修プログラムやコーディネーターの育成、事例集やデジタルツールキットの整備といった具体的な支援策の必要性が浮き彫りとなりました。

この成果は、2025 年 9 月 18 日 (米国／英国時間) にアレルギー領域で最もインパクトの大きい国際医学誌 Allergy に掲載されるとともに、同月 23 日に開催された第 80 回国連総会併催科学サミット「グローバルヘルスの課題に取り組むための患者・市民参画 (PPIE) の推進シンポジウム」 で発表されました。

詳しくは東大医科研プレスリリースをご覧ください。